エネルギー転換 vs 環境保護
再生可能エネルギーとは、化石燃料のような限りある地球資源を使い果たすのではなく、風や太陽光、空中や地中に自然に存在する熱、バイオマス（落ち葉や海藻、動物の糞や死骸など自然界に存在する有機物）などをエネルギー源にするもので、従ってそれは無理なく自然と融合したもの、地球にとって“健康”な資源というイメージがある。そして今は、温室効果ガスの排出源としてすでに目の敵にされている石炭・褐炭や、存在そのものが反自然である原子力から完全に降りて再生可能エネルギーに換えようというエネルギー転換が、今世紀前半における世界全体の課題とみなされる時代である。 2015 年末のパリ協定で合意された通り、地球の温暖化を「産業革命以前との比較で 1.5 度以下に抑える」ために、世界各国がエネルギー転換を推進することが期待されているわけだが、そんな中でドイツは、連邦政府の具体的な政策に沿って着々とこの歩みを進めてきた。交通セクターにおける電気自動車の普及はまだ思うように進まず、中国や米国の一部の州、ノルウェーをはじめとする北欧諸国の後塵を拝しているが、電力セクターでは、 2020 年の消費電力全体に占める再生可能エネルギー率が月平均で 51 ％と、ついに過半数を超えたことが発表されている（ 2020 年 12 月時点の Statista 統計より）。この数字は数年前に置かれた目標「 2020 年までに 35 ％前後」を大きく上回るもので、電力におけるドイツのエネルギー転換は大変順調に進んでいると言える。ところがこのところドイツでは、再生可能エネルギーを更に拡大しようという連邦政府のエネルギー転換政策に環境保護団体が反対するという奇妙な現象が起こっている。地球に優しい再生可能エネルギーを推進することが自然破壊につながるという一見矛盾するような側面を指摘して、数々の環境保護団体が抗議の声を上げているのだ。だが、再生可能エネルギーにも落とし穴があったのか、と思わせるこの状況について報告する前に、まずはドイツのエネルギー転換がどういう経過を辿り、現在どういう状況にあるのかを説明しよう。 化石燃料から再生可能エネルギーへのエネルギー転換がドイツで具体的に始まったのは、 20 年前の 2000 年である。この時はドイツ社会民主党（ SPD ）が緑の党と連立して政権を担っていたが、この年に...